【社会】独身の9割『クリぼっちでも焦らない』と強がっている模様

1：まとめらいぶ：2017/11/25(土) 14:40:34.20ID:CAP_USER.net

「クリスマス前に恋人がいなくても、9割以上の独身男女は焦っていない」
KDDIとKDDIコマースフォワードは11月24日、そんな調査結果を発表した。
「クリスマスは恋人と過ごす」というイメージが減少傾向にあるようだ。

　全体の71.7％が「恋人はいない」と回答。恋人がいない人で「すごく焦っている」
「どちらかといえば焦っている」と答えたのは9.2％にとどまり、90.8％が
「全く焦っていない」「どちらかといえば焦っていない」と答えた。





　クリスマスまでの約1カ月の過ごし方は、90.8％が「いつも通りの生活」と回答。
「合同コンパにたくさん参加する」「異性交流アプリに登録する」など、
出会いに貪欲な行動は5％に満たなかったという。

【IT media NEWS】
　http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1711/24/news100.html

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【飲食】1日3杯のコーヒー、健康へのプラス効果が大＝調査結果。

1：まとめらいぶ：2017/11/25(土) 22:31:17.81ID:CAP_USER.net

コーヒーを１日３─４杯飲む人は飲まない人に比べて早死や心臓病のリスクが少ないと
するリサーチ結果を、英大学の研究者が２２日発表した。

この調査は２００を超える過去の調査による情報をもとにまとめられ、ほかにも糖尿病
や肝疾患、認知症や一部がんのリスクが低減する可能性があると指摘している。

英サウサンプトン大学のロビン・プール氏は、医学誌「ブリティッシュ・メディカル・
ジャーナル」で２２日発表したリサーチの中で「コーヒーの摂取は通常の消費傾向の範
囲内なら安全とみられる」との見解を示した。

コーヒーを１日３杯飲む人を全く飲まない人と比較した場合、最も顕著なリスク低下が
みられたのは早死だった。

また、１日３杯以上の摂取が健康にマイナスになるとは認められなかったが、プラス効
果は低下する傾向がみられたという。

【reuters】

　https://jp.reuters.com/article/coffees-health-idJPKBN1DO0IT

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【話題】会社のウォーターサーバー『正社員以外禁止』派遣社員と差をつけることは違法？

1：まとめらいぶ：2017/11/25(土) 19:08:07.92ID:CAP_USER9.net

【イメージ画像】

会社にある設備は正社員以外使用禁止で、派遣社員はダメーー。正社員と派遣社員で
こんな「線引き」をしている会社があるという投稿がツイッターで話題になっていま
す。

きっかけは、「某大手企業に派遣で行ってる友人と飲んだ時に『会社内のウォーター
サーバーに、正社員以外使用禁止と書かれていた』『食堂も正社員しか入れないので
ビルの外のコンビニで買ってる』という話を聞かされた」といった内容のツイートで、
これまで1万回以上RTされています。

このツイートに対して、「派遣社員やってた頃『休憩室、及び喫煙所は派遣社員の立
入禁止」「派遣は食堂とカップ麺等の自販機の使用禁止』『ロッカールームは派遣は
利用できない』」っていう会社は実際あった」といった実体験も次々と投稿されてい
ます。

弁護士ドットコムの法律相談コーナーにも、契約社員の女性から「正社員はお昼補助
が月に1万出るのに契約社員はなし。産休なども正社員も三分の一しか取れない」と
いった投稿が寄せられています。

このように正社員と契約社員、派遣社員の間で福利厚生に差をつけることは、違法で
はないのでしょうか。戸田哲弁護士に聞きました。

●派遣社員に対しては配慮規定がある

「昨年12月に政府から『同一労働同一賃金』のガイドライン案が発表されたこともあ
り、非正規社員と正社員との待遇格差の相談は増えています」

戸田弁護士はそう話します。ガイドライン案はどういった内容なのでしょうか。

「ガイドライン案は、派遣労働者を含めた非正規社員全般についてスポットを当てて、
正社員との間の不合理な待遇格差を禁止する内容となっているのですが、これはあくま
でも『案』で、立法化はされていません。実務での拘束力はありません。」

では、現在の法律はどうなっているのでしょうか。

「現在の法律では、待遇格差が違法とされるのは、有期雇用と正社員の格差（労働契約
法20条）、パートタイム労働者とフルタイム労働者の格差（パートタイム労働法8条、
9条）に限られています。

残念ながら、今回のケースのように、派遣社員の方だけに食堂利用等が認められないと
しても、現時点では待遇格差そのものが違法となるわけではありません」

では、派遣社員の待遇格差に関する法律はないということですか。

「いえ、労働者派遣法40条の3は、派遣先の会社は、正社員等が利用する給食施設や休憩
室等の福利厚生施設について、派遣社員にも利用の機会を与えるように配慮することを求
めています。今回のケースは、この配慮規定に違反する可能性があるので、会社に対して
配慮を求めていくことが考えられます」

契約社員（有期雇用）の方の待遇格差に関する法律はどういった内容なのでしょうか。

「この場合は、労働契約法20条に従い、（1）職務の内容、（2）配置変更の範囲、（3）
その他の事情等を総合的に見て、不合理な格差である場合は、その格差の扱いが違法・無
効となります。

もし、契約社員に食堂を利用させない格差を設けた場合は、不合理な格差として違法にな
る可能性が大です。食堂の利用という福利厚生は、特に職務内容等とは無関係で、契約社
員との区別の理由が認めにくいからです」

●契約社員と区別する理由に乏しければ違法になる可能性

契約社員に「お昼補助」が出ない場合はどうでしょうか。

「最近の裁判例で似た判断がされています、有期雇用のドライバーについてですが、給食
手当が支給されないことが違法とされました（ハマキョウレックス事件?大阪高判平成28
年7月26日）。

この裁判例は、給食代の補助として支払われる手当が職務の内容等とは無関係であること
を理由にしているので、『お昼補助』も同様に考えることができる場合もあるでしょう」

産休期間についても正社員と契約社員とで差があるという投稿がありました。

【弁護士ドットコムニュース】
　https://www.bengo4.com/c_5/n_7009/

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【研究】『ドイツ』省エネLED、世界の光害拡大に拍車！人間と動物の健康に悲惨な結果。

1：まとめらいぶ：2017/11/23(木) 18:03:41.54ID:CAP_USER9.net

【11月23日 AFP】（更新）エネルギー革命をもたらすと考えられてきたLED（発光ダイ
オード）照明が広く利用されることが、世界中で過剰な光による「光害」の拡大に拍車
をかけているとの研究論文が22日、発表された。光害の増加により、人間と動物の健康
に悲惨な結果がもたらされるという。

　米科学誌「サイエンス・アドバンシズ（Science Advances）」に発表された今回の
論文が根拠としている人工衛星観測データは、地球の夜の明るさがますます増しており、
屋外の人工照明に照らされた範囲の表面積が2012年～2016年に年2.2％のペースで増加
したことを示している。

専門家らは、この事態を問題視している。夜間の光は体内時計を混乱させ、がん、糖尿
病、うつ病などの発症リスクを高めることが知られているからだ。

　動物に関しては、夜間の光は昆虫を引き寄せたり、渡り鳥やウミガメの方向感覚を失
わせたりなどで死に直結する可能性がある。

　論文の主執筆者で、ドイツ地球科学研究センター
（German Research Center for Geosciences）の物理学者のクリストファー・カイバ（Christopher Kyba）氏は、同じ量の光を供給するために必要な消費電力がはるかに少
ない、より効率的な照明のLED光自体だけが問題なのではないと説明する。

　そうではなく、人間がますます多くの照明を設置し続けることが問題なのだと、カイ
バ氏は今回の研究について議論する電話会議で記者らに語り、「以前は明かりがなかっ
た場所に新たな照明を増やすことがある程度、節約分を相殺してしまう」と指摘した。

　専門家らが「リバウンド効果」と呼ぶこうした現象は、低燃費の自動車にもみられる。
必要な燃料がより少ない車を買うと、車をより頻繁に使うようになったり、より遠くか
ら通勤することにして通勤時間が長くなったりする可能性がある。

■史上初の地球の夜景

　今回の研究は、夜間光向けに特別に設計された史上初の放射計「可視赤外撮像機放射
計（VIIRS）」の観測データに基づいている。VIIRSは、2011年10月から地球を周回し
ている米海洋大気局（NOAA）の地球観測衛星「スオミNPP（Suomi NPP）」に搭載
されている。

　研究チームは、休暇シーズンの光量の増加を回避するために、各年の10月の夜間光量
に限って分析した。

　論文によると「南米、アフリカ、アジアなどの全域でほぼ例外なく、照明の増加が発
生した」という。照明が減少した地域はほとんどなかったが、シリアやイエメンなど戦
闘で荒廃した国々では照明の減少が顕著だった。

　イタリア、オランダ、スペイン、米国などを含む世界で最も明るい地域の一部はみな
比較的変化が少なかった。これは、例えばイタリアでは2012～2016年の期間に、ミラ
ノでLED照明への切り替えによる放射光の減少がみられたとしても、国内の他の地域
で光の増加が起きたということだ。

　また、衛星は多くのLED照明で顕著な青色の波長を捕捉できないため、衛星データ
では夜間光全体が過小評価されている可能性が高いと、研究チームは注意を促してい
る。

■「重大問題」への解決策

　米科学誌「エコロジカル・エコノミクス（Ecological Economics）」に発表された
2010年の研究によると、過剰な夜間光は、野生動物が生息する自然環境に害を及ぼし
たり星空の観測を不可能にしたりするだけでなく、「野生動物、健康、天文学などへ
の悪影響とエネルギーの浪費」で年間70億ドル（約7800億円）近くの損失を引き起こ
すという。

今回の研究には参加していない南カリフォルニア大学
（University of Southern California）建築学部のトラビス・ロングコア
（Travis Longcore）助教（建築学など）は、夜間照明面積の年2.2パー
セント増加について「持続不可能」と表現した。

解決策としては、光量が低い照明を使用する、人がいない時は照明を消す、動物や人の健
康への悪影響が最も大きい傾向のある青色や紫色の代わりに黄橙色のLED光源を選ぶなど
が挙げられる。

また、夜間照明が治安を向上させるなどの世の中の思い込みについては疑う必要がある。
ロングコア助教は、AFPの取材に「照明を増やすと犯罪が減るという決定的な証拠は存在
しない」と語り、「実際、照明の追加によって人々が何をしているかを犯罪者が見やすく
なるために犯罪が増加することを示す部分的な証拠がある」と続けた。

「必要と思い込まれている多くのことはまったく不要だ。それは行き過ぎなのだ」

【AFP】
　http://www.afpbb.com/articles/-/3152655

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【小売】ミニストップ、成人誌取り扱い中止へ。

1：まとめらいぶ：2017/11/21(火) 17:05:44.24ID:CAP_USER.net

イオングループのコンビニ「ミニストップ」（千葉市）は２１日、成人向け雑誌の取り
扱いをやめると発表した。１２月１日から千葉市内の４３店でとりやめ、来年１月１日
から全国の約２２００店に広げる。買った総菜を自宅で食べる「中食」市場の拡大など
で、コンビニを訪れる女性が増えている。顧客に不快感を与えるケースがあるとして成
人誌の取り扱いをやめることにした。

　ミニストップによると、成人誌について、来店した女性や家族連れから、「やめてほ
しい」「子どもに見えてしまう」などという声が寄せられ、今年５月ごろから取り扱い
の中止を検討していた。雑誌の売り上げに占める成人誌の割合は５％程度。取り扱いを
やめることで女性客らの集客アップを期待している。

　千葉市は今年２月、市内の一部のコンビニで、陳列棚の成人誌に不透明なフィルムを
巻いて、表紙の一部を隠す取り組みを試験的に行う方針を発表した。しかし、作業負担
の大きさや売り上げが減ることへの懸念を示すコンビニ側との協議は難航。千葉市はフ
ィルムを巻く取り組みを断念する考えを２１日に明らかにした。

　一方、コンビニ大手では成人誌の全面的な取り扱いの中止には慎重だ。ローソンは、
全国に約１万３千店舗のうち約２５００店ですでに成人誌を販売していない。成人誌を
置くかどうかは加盟店オーナーの判断で、「雑誌のなかでも単価が高く、店舗の売り上
げに貢献しているところも多い」（広報）という。

【朝日新聞】
　http://www.asahi.com/articles/ASKCP3TNFKCPULFA005.html

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