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1:まとめらいぶ 2019/09/22(日) 11:55:26.79 ID:WTKmVs7V9
研究者たちは、米国/ NATOとロシア間の核戦争の激化がどうなるかを示す恐ろしい
シミュレーションを開発しました。このモデルは、核力の姿勢、目標、および因果
関係の推定に関する現実的なデータに基づいており、3,410万人が数時間以内に
死亡すると予測しています。

壊滅的な紛争により、さらに5,590万人が負傷します。これには、核の放射性降下物による
死亡やその他の影響は含まれていません。最初の3時間だけで、ヨーロッパは荒廃し、
推定260万人が死亡または負傷します。

次の90分間で、米国とロシアの両方の主要都市でそれぞれ5?10発の核爆弾が発生し、さらに
8870万人が死亡または負傷しました。モデルの多くの国は、南半球やスコットランドのように、
核の直接の標的であることを免れているようです。

しかし、核の放射性降下物の影響と地球の気候、人口、食料生産への長期的な影響は、
幅広い影響を及ぼします。
ビデオの背後にあるチームは、シミュレーションが2つのブロック間の核戦争の終末論的な結果と
人道へのコストを強調することを望んでいます。

4分間のビデオは、プリンストン大学の工学および国際問題の専門家であるAlex Glaserと同僚に
よって作成されました。「計画A」と呼ばれるこのシミュレーションは、現在の米国および
ロシアの軍事姿勢核戦争計画、および対応する武器の目標に関するさまざまな独立した
評価に基づいて作成されました。

それには、現在配備されている核兵器の数、爆弾の収量、およびそのような戦争が進行する可能性の
ある順序に関する広範なデータが含まれていました。核戦争は、戦術的標的設定の初期段階から、
各陣営の攻撃的核能力を奪うことを意図した戦略的期間まで発展する可能性が高い。

最後に、野党の回復を妨げるために主要都市を対象とするフェーズが開始されます。
「紛争の最初の数時間以内に9000万人以上が死亡し、負傷するだろうと推定されている」と
研究者たちは書いた。

シミュレーションは、従来の非核紛争のコンテキスト内で開始されます。
このシナリオでは、ロシアは黒海にあるカリーニングラードの近くの基地から、
米国とNATOの前進を止める目的で核警告を発します。

それに応じて、NATOはロシアを単一の戦術核空爆で攻撃し、
そこから紛争はヨーロッパ全体で戦術核戦争に拡大します。
この時点で、シミュレーションは、ロシアがNATO基地と前進する軍隊に対して、
航空機または短距離ミサイルのいずれかによって運ばれる約300の核弾頭を配送することを予測しています。

その後、国際軍事同盟は、約180機の航空機核で対応します。
この段階では、3時間以内に死傷者が約260万人に達すると予想され、
ヨーロッパは本質的に破壊されたままです。

これに続き、NATOは米国大陸および原子力潜水艦隊から行動し、
ロシアの核能力を奪うことを目的として、約600発の核弾頭の戦略的核攻撃を開始します。
このストライキがヒットする前に、ロシアはミサイルサイロ、潜水艦、
モバイル発射台の補完から核を発射します。

このモデルでは、戦争のこの段階から340万人の犠牲者が出ており、45分間しか続かないと予
測されています。紛争の最終段階では、両国はお互いの30の最も人口の多い都市と経済センターを
目指し、それぞれに5?10個の核を配備し、戦争からの両国の回復を阻止しようとします。

研究者は、このような動きは45分以内に8,530万人の犠牲者を出すと結論付けています。
このシナリオでの即時の死亡者総数は3410万人を超え、核の放射性降下物やその他の関連する
長期的な影響の結果として必ず生じる後続の死亡は含まれていません。

▼動画
 https://videos.dailymail.co.uk/preview/mol/2019/09/17/2706942380074187439/636x382_MP4_2706942380074187439.mp4

【Mail Online】
 https://www.dailymail.co.uk/sciencetech/article-7473199/Horrific-simulation-shows-Earth-obliterated-carpet-atomic-bombs.html

【慰霊碑】

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引用元: 【研究】アメリカとロシアが戦争をしたら45分以内に8530万人の犠牲者が出ることがシミュレーションの結果で判明 ★3

(C)2015 - 2019 まとめらいぶ

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1まとめらいぶ2015/12/21(月) 21:10:05.65ID:CAP_USER*.net
労働者全体の4割を占めるまでに増えた非正規雇用が、若い世代の結婚や
子育ての壁となっている。派遣社員として長年働く中部地方の独身男性(43)の収入
を例に、結婚して子どもができたと仮定して家計をシミュレーションしたところ、
生活保護世帯並みの生活苦に陥ることが分かった。

 男性は高校卒業後、三年ほど正社員として勤めたが、その後は非正規雇用。
一~数カ月ごとに派遣先が変わる。食品工場で働いた十一月の給与明細を見ると、
時給千円で、所得税の源泉徴収や交通費を引いた月収は約十七万二千円だった。
このペースで働ければ、年間の手取り収入は約二百六万円になる。

 国民健康保険(国保)や住民税は自分で役場に
払いに行っているが、国民年金はほぼ払わずじまい。
「貯金もほとんどなく、結婚なんて考えようがないのが現実です」

 女性の非正規雇用は六割近くに達し、男性よりも割合が高い。
相手の女性がパート労働で毎年約百万円の収入を得ると仮定して、
名古屋市のファイナンシャルプランナー(FP)早川元子さん(66)に
家計をシミュレーションしてもらった。

 一家の年間収入は、二人の合計年収に児童手当を加えて約三百二十万円。
支出は▽国民年金約三十七万円▽その他の社会保険料と税金(国保や住民税など)
約四十三万円-で合計約八十万円。家賃や保育・教育費を
含めた生活費として残るのは約二百四十万円にすぎない。

 早川さんによると、高校までの教育費は、ずっと公立で学んだとしても平均
五百万円ぐらいかかる。「大学の学費分をためるのは無理。
大学に進む場合は奨学金を利用するしかないですね」。
二人が働き続けられれば、高校までの教育費は出せそうだが、
習い事や塾通いは抑え気味にせざるをえない。大学は、
子どもの自己責任で行ってもらうしかないという。

 男性の家計を生活保護世帯と比べてみた。国が示す標準三人世帯
(子ども四歳、名古屋市の場合)の年間支給額は約二百五十万円。
男性は、共働きでも非正規雇用なら生活保護世帯と同程度の生活費
しかないことに、「親子三人でも苦しい生活に変わりはないんですね」と驚く。

 早川さんは「子どもが成長するにつれ、収入を増やそうと妻がフルタイムで
働く手もあるが、保育・教育費用も増えて生活が大変なのは変わらない」
「少子化対策では非正規雇用の待遇改善も重要」と強調する。

◆半数超が年収200万円未満

 2015年の厚生労働白書によると、男性に配偶者がいるかどうかを
年代・雇用形態別に調査したところ、「25~29歳」で配偶者がいる割合は、
正規雇用33.4%で、非正規雇用14.5%。「35~39歳」では正規雇用
71.7%で、非正規雇用33.5%となり、非正規雇用の
男性が結婚しにくい現実が浮き彫りになっている

表参照。 



 雇用形態別の年収分布では、正規雇用の300万円未満は21.7%にとどまるが、
非正規雇用では200万円未満が56.5%と半数を超す。非正規雇用の
結婚しにくさは、低収入であることが要因になっている。

白書は、若者を結婚しやすくする施策として、「とりわけ重要なのが、
若者の安定した雇用による経済的基盤の確保」としている。

 (白井康彦)

【中日 新聞】
 http://www.chunichi.co.jp/article/living/life/CK2015122102000006.html
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